京都新聞社会福祉事業団は、このほど在宅の高齢者を支援する「ホームヘルプサービス活動に関する備品助成」として、京都府内の8団体に59万7454円を助成した。
安心して介護を受けてもらえるよう、必要な備品を支援し利用者の経済的負担を軽減する取り組みで、2回目。助成を受けた団体は、入浴時の介護用品や歩行器、介護用ベッドなどを購入し早速活用している。
向日市社会福祉協議会ホームヘルプセンターには、浴槽手すりや、浴槽内での立ち上がりが楽になるステンレス製浴槽台、セーフティーマットなど入浴用介助用品一式が届いた。同センターのホームヘルパーが利用者宅で介助の際に設置している＝写真。村上俊枝センター長は「在宅の入浴介助は、福祉用具があると利用者が安心して安全に入浴できます。購入やレンタルができない利用者に使用していただけます」と喜んでいた。
他の助成先は、次の通り。
●つくし会（向日市、パルスオキシメーター）
●ナースネット研究会（北区、血圧計など医療用品）
●綾部東部在宅介護支援センター（綾部市、シャワースカールＣ・Ｕ型シート）
●ほほえみ美山訪問介護事業所（南丹市、感染予防の介護用品）
●ほほえみ日吉訪問介護事業所（南丹市、起き上がり補助装置）
●福知山市社会福祉協議会（同市、収納式リクライニングベッド）
●城陽市社会福祉協議会（同市、歩行器など介護用品）
